よくある質問と答え
− 新卒採用FAQ −

NCSが求める人物像にプラスして、技術者としての仕事がイメージできているかを重視しています。

面接のほかに、適性検査を実施します。SPIの出題傾向などを確認しておくと、余裕をもって取り組むことができます。

コンピュータやシステム、プログラムの基礎が習得できる基本情報技術者試験がおすすめです。

新入社員は入社後、この試験に合格することを目指します。10月の内定式以降、基本情報技術者試験（すでに合格済みの方へは応用情報技術者試験）の学習サービスも提供しています。また、プロジェクトの多くで使用するプログラミング言語「Java」の勉強や資格に向けた学習を行っておくとよりよいと思います。

IT業界への興味関心の深さや人物面を重視しているため、学校の偏差値といった、いわゆる学歴フィルターがかかることはありません。

偏差値が高くても学ぶ意欲が低かったり、ITへの興味関心がなかったりすると、お互いにマッチングのずれが生じてしまうので人物重視で選考しています。

選考時にご提出いただいた書類（履歴書など）は返却できませんので、ご了承ください。

試用期間は6か月です。試用期間においても、著しい勤怠不良や履歴書詐称など重大な過失がない限り、待遇等は正社員雇用と変わりはありません。

ビジネスマナーやプログラミングなど、配属後に必要となる基本的な技術を学習します。

新入社員研修のカリキュラムやOJTの詳細はNCS教育研修制度の新入社員向け研修をご覧ください。

カリキュラム自体は文系、理系および専門学校卒で違いはありません。

それぞれのキャリアに応じて学習スピードが違うため、必須カリキュラムを早期に修了した方には追加カリキュラムを実施します。

配属先の部署や担当するプロジェクトによって異なりますが、配属直後は先輩社員の指導の元、OJT（On Job Traning）として開発やテスト工程を行うことになります。

素養やキャリアプランによっては、配属後すぐに上流工程へ参画する可能性もあります。

配属先の部署、担当する業務によって異なりますが、7月の部署配属後、約9か月間をOJT期間としています。

OJT期間では、育成計画書、および指導報告書（OJTトレーナー、新入社員双方から）により、適切に育成ができているか、本人の理解度と業務内容がマッチしているかなどを部署全体でフォローしていきます。
OJTの詳細はNCS教育研修制度の新入社員向け研修をご覧ください。

社員インタビューにスケジュールを掲載しています。

入社1年目の方など、どういった1日を過ごしているか見てみてください。

配属部署や担当プロジェクトにもよりますが、概ね開発やテストの下流の工程から始め、徐々に上流工程に向けて担当できる範囲を拡大していきます。

「ある工程を何年間担当する」などのハードルはありませんので、上流工程にチャレンジしたいなどの意欲を重視して活躍していただきます。早い段階からサブリーダー、リーダーを経験し、会社への貢献度が高い若手社員も多く在籍しています。

入社3か月後に、入社月に応じた日数が支給されます。最高支給日数は20日、本年度分に限って次年度へ繰越すことが可能です。

社員の年間平均取得日数は1分でわかるNCSをご覧ください。

異動はあります。社員の希望、能力、キャリアプランなど、総合的に判断した適材適所への異動を実施しております。

転勤は基本的にありません。大阪勤務を希望する方のみ、大阪開発センターで勤務することがあります。

ただし、担当するプロジェクトによっては、短期の出張が発生する可能性はあります。

ほとんどが東京都内、一部神奈川県です。

自宅からの通勤可能距離やキャリアイメージにより、参画プロジェクトを決定しています。

全社平均の残業時間は1分でわかるNCSをご覧ください。

部署やプロジェクトによって異なりますが、週1～2日程度出社するプロジェクトが多くあります。

中には数か月に1日しか出社しないプロジェクトもありますが、一部の機密性の高いプロジェクトでは全日出社しています。

当社規定のⅡ等級社員から、フレックス制の適用対象となります。（概ね新卒から3年目以降）

ただし、プロジェクト単位でフレックスか通常勤務を選択できるようになっているため、適用対象の社員でも通常勤務になることがあります。

最新の男女比、平均年齢は1分でわかるNCSをご覧ください。

男女問わずプロジェクトマネージャーやグループリーダー、SAPコンサルタントなどさまざまな職種で活躍しています。また、産休・育休からの復職社員も多くいます。

部署ごとに勉強会や懇親会などを開催してコミュニケーション向上に努めています。また、中途入社社員や入社後数年の社員など、所属部署に関係しない懇親会なども開催しています。

その他、社員間でメールやチャットをできる環境を用意したり、社員向けホームページやeラーニングなど、日々のコミュニケーション向上にも努めています。

当社は、金融、社会インフラ、公共、エンタープライズ、クラウド、プラットフォームの6つのビジネス事業部で事業を展開しています。1つの業界の景気に左右されない盤石さ、安定した経営が強みです。

また主要顧客はIT業界をけん引する大手SIerが多く、会社としての安定性はもちろんのこと、技術者としても幅広い経験を積むことができます。

流れの早いIT業界において、主体的に新しい知識を取り入れて、自分を成長させることができる人物を求めています。

NCSでは、社員一人ひとりの技術力とマネジメント能力の向上を目的とした社員教育を戦略的に推進しています。

最近では、高いマネジメント能力によるプロジェクト運営が、成果物の品質向上をはじめとするお客様の満足度向上につながることから、プロジェクトマネジメント研修（PM塾）を社員のキャリア形成にあわせて計画的に実施し、リーダー層のマネジメントスキル向上を図っています。

詳しくはNCS教育研修制度をご覧ください。

社内規定条件に従って資格手当が支給されます。

取得した資格により異なりますが、社内規定条件にしたがって資格手当または一時金が支給されます。また、受験料を会社が全額（不合格時は半額）負担するものもあります。現在の対象資格は約110種ですが、IT業界のニーズに合わせて随時追加されます。

詳しくは各種制度と福利厚生およびNCS教育研修制度をご覧ください。

人事考課を年2回実施します。

「技術者の評価は技術者が行なうべき」という考えとより公平な評価を行なうために、直属の上司による1次考課、部門責任者による2次考課の2回実施します。

詳しくは各種制度と福利厚生をご覧ください。